インバウンド需要の取り込みにウェブサイトを活用！

2020年の東京オリンピック開催を控え、訪日外国人観光客数は年々増加しています。そうしたなか、訪日観光客に向けたプロモーション、つまりインバウンド需要の取り込みに力を入れるビジネスは増え始めています。

こちらの記事では、訪日観光客にビジネスをアピールする方法としてウェブサイトに注目し、活用のメリットやポイントをご紹介します。

訪日観光客数は著しい増加傾向

冒頭でも触れたとおり、訪日外国人数は近年著しく増加しています。日本政府観光局（JNTO）の発表によれば、2016年の訪日外国人数は24,03万9,700人であり、これは東京オリンピック開催が決定した前年である2012年の835万8,105人に比べて約2.9倍となっています。訪日外国人数の増加に伴い、日本旅行での消費額も増加傾向にあります。国土交通省観光庁が公表している訪日外国人の消費実態に関する調査結果では、2017年に日本を訪れた訪日外国人観光客の消費額は4兆4,162億円（前年比17.8％増）であり、年間値としては過去最高の消費額であることが報告されています。
参照：統計データ（訪日外国人・出国日本人）｜統計・データ｜日本政府観光局（JNTO）
参照：訪日外国人消費動向調査 | 統計情報 | 統計情報・白書 | 観光庁

国籍・地域によって消費傾向が変化

年間に4兆円を超える金額が訪日外国人観光客によって日本各地で消費されていますが、外国人観光客たちはいったい何にお金を使っているのでしょうか。次は、訪日外国人観光客の費目別消費額や、国籍・地域別の消費の傾向について確認していきましょう。

費目別の消費額では「買物代」が1位

まずは、先述の国土交通省観光庁が行った調査から訪日外国人観光客の費目別消費額と、国籍・地域別消費額について見ていきましょう。この調査では、「宿泊料金」「飲食費」「交通費 」「娯楽・サービス費」「買物代」「その他」に分けて費目別消費額を公表しています。最も大きな割合を占めたのは「買物代」で37.1％（1兆6,398億円）、2番目が「宿泊料金」で28.2％（1兆2,451億円）、3番目が「飲食費」で20.1％（8,857億円）となっています。

次に、国籍・地域別消費額を確認してみましょう。消費額が最も多かったのが「爆買い」がたびたび報じられる「中国」の1兆6,947億円であり、訪日外国人観光客の全消費額のおよそ26％を占めています。そのほか、消費額が1,000億円を超えている国籍・地域は「韓国」、「台湾」、「香港」、「タイ」、「アメリカ」、「オーストラリア」となっており、アジア地域が目立っています。

アジア諸国では買い物に、欧米豪では宿泊に費用をかける傾向

次に訪日外国人観光客の国籍・地域ごとの消費の傾向について確認してみましょう。まず、消費額が1,000億円以上のアジア地域を見てみると、韓国を除いて買い物に最も消費している傾向が見られます。

一方で、アメリカやイギリス、オーストラリア、フランス、イタリア、ドイツなどの欧米豪の国々では、買い物よりも宿泊に消費している傾向があります。こうした国籍や地域による消費傾向は、ビジネスのターゲットを設定する上でも役立つデータだと言えるでしょう。

インバウンド需要の取り込みにウェブサイトの活用が効果的

訪日外国人観光客にビジネスをアピールするための取り組みのひとつとして、ウェブサイトでの情報発信が挙げられます。ではなぜ、ウェブサイトがインバウンド需要の取り込みに役立つのでしょうか。その理由について確認してみましょう。

出発前の旅行客にもビジネスをアピールできる

ウェブサイトの大きな特徴として、国内外の地域を問わず情報を提供できる点が挙げられます。つまり、日本への旅行を予定している人でも、出発前にビジネスに関する情報をキャッチすることができるのです。

国内旅行よりも旅費がかかる海外旅行では、「せっかくの海外旅行で失敗したくない」という想いから、旅行の前に目的地や観光スケジュールを綿密に計画するケースも多いものです。すでに日本に到着している観光客はもちろんですが、出発前の観光客にもビジネスをアピールできるのは、ウェブサイトの大きな強みだと言えるでしょう。

SNSとの相性が良い

SNSとの親和性が高い点も、ウェブサイトがインバウンド需要の取り込みに適している理由のひとつです。日本旅行への出発前にSNSで情報収集を行う外国人観光客は多く、SNSの投稿でビジネスの存在を認知されるケースも少なくないのです。
参照：訪日外国人消費動向調査 | 統計情報 | 統計情報・白書 | 観光庁

つまり、SNSでビジネスの認知度を拡大し、興味を持ってくれたユーザーに対してウェブサイトで詳細な情報を提供するという体制を整えることができれば、より効率的に外国人観光客に対してアプローチすることが可能になります。

以下の記事では、SNSで訪日外国人観光客にビジネスをアピールするためのポイントをご紹介しています。合わせてご確認ください。

インバウンドを意識したウェブサイトのポイントは？

ウェブサイトがインバウンド需要の取り込みに有用であることはわかりましたが、実際にウェブサイトを開設・運用する際にはどういったポイントを意識すればよいのでしょうか。ここでは、訪日観光客向けにビジネスをアピールする際のポイントをご紹介します。

インバウンド需要取り込みを目指すなら多言語対応は不可欠

インバウンド需要の取り込みを目指すのであれば、ウェブサイトの多言語対応は不可欠です。いくら訪日外国人観光客にとって魅力的なビジネスであっても、内容を理解してもらうことができなければ来店やサービス利用、商品の購入を後押しすることはできないでしょう。

ウェブサイトを多言語に対応させる方法のひとつとして、自動翻訳ツールの導入があります。たとえば、Googleが提供している「ウェブサイト翻訳ツール」では100以上の言語に対応可能です。これからウェブサイトを開設あるいはリニューアルする場合には、翻訳ツールのオプションが用意されている制作会社に依頼するとよいでしょう。

以下の記事では、ホームページの多言語対応のメリットや方法について紹介しています。合わせてご確認ください。
関連記事：ホームページの翻訳は必要？多言語対応のメリットとは

国外検索を意識したSEO対策が重要

翻訳ツールなどでウェブサイトを多言語に対応しただけでは、インバウンド需要を取り込むための対策として十分とは言えません。なぜなら、検索結果の上位に表示させるためのSEO対策をしていなければ、ウェブサイト見つけてもらえる可能性が非常に低いためです。

また、外国語での検索が前提となるので、言語に合わせてキーワード対策を行う必要があります。つまり、意味は伝わるものの、現地の人が検索しないようなキーワードで翻訳されているケースもあるのです。

Googleのウェブサイト翻訳ツールなどでは、自動翻訳した文章に手動で変更を加えることができるので、必要に応じて重要なキーワードを修正しましょう。また、この際には業種やターゲットとしている地域の言語から優先的に修正を行うとよいでしょう。

画像や動画で「日本らしさ」をアピール

訪日外国人観光客の興味・関心を惹きつけるためにも、画像や動画などのビジュアルでビジネスをアピールするのも有効です。ビジネスをアピールする画像やプロモーション動画を作成してウェブサイトに掲載するほか、YouTubeに動画を投稿したり、FacebookやInstagramなどのSNSに動画・画像を投稿したりすることで、興味を持ったユーザーが詳細な情報を求めてウェブサイトへと訪れる可能性が生まれます。

また、訪日外国人観光客に向けて動画や画像を作成・撮影する場合には、「日本らしさ」がひとつのポイントとなります。これは、日本人にとっては普通の物事であっても、外国人にとっては新鮮で魅力的な印象を与えられるケースが多々あるためです。

以下の記事では、動画のYouTubeやSNS活用のポイントをご紹介しています。あわせてご確認ください。
関連記事：YouTubeを活用しよう！ホームページの集客力をアップさせるコツ
関連記事：YouTube SEOとは？上位表示させるためにチェックするべきポイント
関連記事：主要SNS（Facebook・Twitter・Instagram）の特徴をチェック！

スマートフォン対策も忘れずに

スマートフォンが広く普及した現在、さまざまなデバイスからの閲覧に対応したホームページ作りも重要性を増しています。とくに、すでに日本に到着している外国人旅行客の場合、パソコンよりも手軽に検索を行えるスマートフォンが主な検索手段となることが考えられます。

スマートフォンからの閲覧に対応する方法としては、レスポンシブWeb デザインを挙げることができます。レスポンシブWebデザインはあらゆる画面サイズに最適化でき、閲覧デバイスごとにホームページを分ける必要がないのも特徴です。

以下の記事では、レスポンシブWebデザインの特徴について詳しくご紹介しています。合わせてご確認ください。

外国人観光客にビジネスをアピールしよう！

今回は、日本国内で年々高まっているインバウンド需要を取り込むための方法として、ウェブサイトの活用方法やポイントをご紹介しました。ウェブサイトは地域を問わずビジネスの詳しい情報をアピールすることができ、SNSと併用することで効率的に外国人観光客にアプローチすることができます。

今回ご紹介した情報も参考にウェブサイトを活用し、外国人観光客にビジネスをアピールしましょう！